2025-03-19
Key action 2 実行WG
WG2 活動進捗
WG2 ~マテリアルリサイクル率の向上~ 129社・団体
今月より参加:貝印
(2025 年3月度 CLOMA 定期報告)
2月に全体会合を神戸市にて開催した。
今回は午前の部と午後の部に分けたプログラムとした。
午前の部は詰め替えパック、乳酸菌飲料容器、マヨネーズボトルの各PJの進捗を共有した他、神戸市から資源回収ステーション(エコノバ)の取り組み、スギHDからPTPシートの実証テスト、広島県からは海洋プラ対策を軸としたCE推進の取り組みを紹介した。
午後の部では資源回収ステーション「エコノバ」(あづま、ふたば)の現地視察を行い、活発な意見交換を行った。今後は本会合や今後の取り組みについてアンケートを実施し、メンバーの意見も参考にしながら、活動を推進していく。
2025-03-19
Key action 2 実行WG
WG2 活動進捗
WG2 ~マテリアルリサイクル率の向上~ 129社・団体 今月より参加:貝印 (2025 年1 月度 CLOMA 定期報告)
2月に全体会合を神戸市にて開催した。
今回は午前の部と午後の部に分けたプログラムとした。
午前の部は詰め替えパック、乳酸菌飲料容器、マヨネーズボトルの各PJの進捗を共有した他、神戸市から資源回収ステーション(エコノバ)の取り組み、スギHDからPTPシートの実証テスト、広島県からは海洋プラ対策を軸としたCE推進の取り組みを紹介した。
午後の部では資源回収ステーション「エコノバ」(あづま、ふたば)の現地視察を行い、活発な意見交換を行った。今後は本会合や今後の取り組みについてアンケートを実施し、メンバーの意見も参考にしながら、活動を推進していく。
WG2 全体会 2 月神戸市開催に向けた準備中。
2025-01-22
Key action 2 実行WG
WG2 活動進捗
WG2 ~マテリアルリサイクル率の向上~ 126 社・団体 今月より参加:なし (2025 年1 月度 CLOMA 定期報告)
PCR 回収実証テストの拡大を継続検討している。
乳酸菌飲料容器回収プロジェクトでは、広報の効率化に向けて、 広報施策のターゲット層・狙いを明確し、実施内容のパッケージ化など検討を進めている。
シチズンサイエンス(バージン 材ボトル・再生材ボトルの設置、市民の反応調査)を実施し、プランの作成・実施例に落とし込む。
また乳酸菌飲料ボ トルを 100%ケミカルリサイクルした食器・カラトリーを製造し、生活者に体感していただく企画も検討中。
マヨネーズボトルの回収については 7 月 1 日よりイトーヨーカ堂川崎市溝ノ口店での店頭回収を開始。
10 月に周辺 マンション 1100 戸へのチラシ配布を川崎市と実施。
また、TOKYO PACK、川崎市政 100 周年、高津区まるっとサス テナフェスティバルでの PR 活動実施。回収量は増加傾向。
店頭ヒヤリングにおいてもチラシによって本取り組みを認知した と回答したとの回答が 30%となり、一定の効果は見られた。
技術検証については、PIR 品を用いたアルカリ洗浄、ペレット 化の検討を実施。それを用いたボトル成型の検討を行う予定。
WG2 全体会 2 月神戸市開催に向けた準備中。
2025-01-10
Key action 2 実行WG
WG2 活動進捗(2024 年11 月度 CLOMA 定期報告)
WG2 ~マテリアルリサイクル率の向上~ 126 社・団体 今月より参加:なし
PCR 大規模回収実証テストの実施を検討している。乳酸菌飲料容器回収プロジェクトは、ポテンシャルミート率 (回収実績/回収量ポテンシャル、回収活動の定着率の目安)を1つの指標としているが、開始当初の 22%から94%まで上げることができた。これはこれまでの広報活動等により一部の生活者の意識が変わってきた結果である。今 後は広報の効率化に向けて、実施内容のパッケージ化など検討を進め、さらに活動を加速していく予定である。
また再資源化については、これまでマテリアルリサイクルを中心に検討を進めてきたが、今後は水平リサイクルを見据えてケミカル リサイクルとの両輪で検討を進める。
マヨネーズボトルの回収については 6 月 20 日プレスリリース、7 月 1 日イトーヨーカ堂川崎市溝ノ口店での店頭回 収を開始。9 月中旬時点で 198 本のマヨネーズボトルを回収した。回収されたマヨネーズボトルはほぼ 100%きれいに 洗浄されていた。今後チラシ配布やイベント参加など PR 施策が続くため、さらなる回収量増加が期待される。店頭での ヒヤリングではまだ認知度が低く、お客様の声としてさらなる活動 PR の要望など意見を多数いただいた。
新規テーマについては、アンケート結果から取組に興味をお持ちのメーカー、流通、地方自治体の個別ヒヤリングを実 施。引き続き個別ヒアリングなどを行い、検討を進めていく。